モートワークが浸透する現代社会において、「ワーケーション」という新たな働き方が急速に普及し、注目を集めています。政府もワーケーションを積極的に促進しており、補助金制度を設けている自治体も増えてきました。
補助金制度を活用する事で、予算を抑えながらワーケーションを導入することが出来ます。また、移住や二拠点生活を検討している人にとっても、魅力的な制度となっています。
本記事では、中国・四国地方でワーケーションの補助金制度を導入している自治体をご紹介します。
ワーケーション補助金の制度や注意点についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください↓
島根県
島根県全域
島根県は、県内へのUIターンを促進するため「しまねＵＩターンテレワーク支援事業費補助金」を導入しています。県外企業の従事者や個人事業主を対象に、島根県内に居住しテレワークにより業務を行う場合、通信環境整備費や通信費やシェアオフィス使用料、事業場への出張交通費などの経費の一部を助成します。
対象者
- テレワークにより勤務先の業務を行う県外企業の従事者
- 県外事業者とテレワークにより事業を行う個人事業者
期間
令和6年4月1日から
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 通信環境整備費(回線工事費、契約料) | 1/2（上限80,000円） |
| 通信費(回線使用料) | 1/2（上限5,000円/月） |
| シェアオフィス使用料 | 1/2（上限25,000円/月） |
| 事業場への出張交通費 | 1/2（上限50,000円/月） |
助成要件
- 交付申請日から3ヶ月前に現に県外に居住していること。（県外企業の従事者はこれに加えて、県外の事業場で勤務していること。）
- 事業実施期間の日数の１/２以上県内に居住し、テレワークによる業務を行うこと。
- 申請時に住民票や賃宅契約書等の県内にいることを証明する書類やテレワークしていることが分かる書類を添付すること。
島根県「しまねＵＩターンテレワーク支援事業費補助金」紹介サイト
益田市（萩・石見空港）
島根県益田市の萩・石見空港は、コワーキングスペース利用を助成しています。萩・石見空港を利用して来圏し、協議会が指定する圏域のコワーキングスペースを利用した人を対象に、片道3,000円を助成します。
対象者
- 萩・石見空港を利用して来圏し、協議会が指定する圏域のコワーキングスペースを利用した人
- 萩・石見空港圏域（益田市、浜田市、津和野町、吉賀町、萩市、阿武町）在住者は対象外
期間
対象期間：2024年4月1日～2025年3月31日搭乗分
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 航空運賃 | 片道3,000円/席（小児運賃・小児株主優待割引運賃で搭乗の場合は助成金半額） |
助成要件
萩・石見空港を利用して来圏し、協議会が指定する圏域のコワーキングスペースを利用すること
萩・石見空港「コワーキングスペース利用助成」紹介サイト
岡山県
瀬戸内市
岡山県瀬戸内市は「リモートワークタウン登録制度」を設けて会員を募集しています。また「リモートワーク推進事業者支援補助金」を導入しており、岡山県外に通勤する登録会員や参加者を対象に、リモートワーク体験プランを利用して市内に滞在する場合、交通費の一部を補助します。
対象者
- 通勤先等が岡山県外である登録会員または参加者であること。
- 体験プランを利用する全期間において市内に参加者の滞在場所を確保していること。
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 交通費（通勤先等の最寄り出発駅とJR赤穂線邑久駅との間の往復移動） | 1/2（上限16,000円/人） |
助成要件
とくらすが提供するリモートワーク体験プランを利用して市内に一定期間滞在しながら、現在行っている業務を継続したり、新たな創作活動を行うこと。
岡山県瀬戸内市「リモートワーク推進事業者支援補助金」紹介サイト
広島県
福山市
広島県福山市では、市内企業や団体と共に地域活性化に取り組む企業等を応援するため、「ワーケーションふくやま推進事業補助金」を導入しています。備後圏域外の企業や会社員、個人事業主、さらにワーケーションの受け入れ体制を整える市内の宿泊施設や旅行業者を対象に、ワーケーションに関わる諸経費の一部を助成します。
対象者
- 備後圏域外の企業や人材であって、ワーケーションふくやま推進事業を実施しようとするもの
- 本市に所在する宿泊施設を営む者であって、ワーケーションふくやま推進事業を組み込んだ宿泊プランを造成しようとするもの
- 旅行業者等であって、ワーケーションふくやま推進事業を組み込んだ企画旅行を実施しようとするもの
期間
補助対象期間：2024年（令和6年）4月1日から2025年（令和7年）2月28日まで
※補助金の交付決定額（累計）が予算額に達した時点で募集を終了します。
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 交通費 滞在費 移転費 オフィス利用料 | 1/2以内（上限30万円） |
- 対象経費の補助金は上限30万円
- 上記にかかわらず1人当たりの補助金の額は10万円
助成要件
- ワーケーションふくやま推進事業の内容が、ワーク（仕事）だけでなく、本市の魅力を体験できるバケーション（休暇）の要素を含んだものであること。
- ワーケーションふくやま推進事業の取組が、補助対象期間に新たに開始又は拡充するものであり、かつ、地域の活性化や課題解決につながると期待できるものであること。
- 市内の企業・団体との「コミュニケーション」や、それを通じた「イノベーション」創出の機会が確保されていること。
- 補助対象期間後も、市内の企業・団体と圏域外企業等との交流の継続が期待できること。
広島県「ワーケーションふくやま推進事業補助金」紹介サイト
三原市
広島県三原市では「三原のワーケーション」を推進しており、「三原市お試し暮らし滞在費補助金事業」も導入しています。県外在住者で三原市への移住や地域と継続したつながりを希望する方を対象に、市内で住居を探したり、企業等視察や体験活動に参加したり、企業・創業を行ったり、生活環境の実地調査を行ったりした場合、宿泊費やレンタカー借上料の一部を助成します。
対象者
補助金交付申請時点において、１年以上県外に在住しており、次の活動を行う方
- 市内で住居を探す活動
- 企業等視察又は体験活動等に参加する活動
- 起業・創業活動
- 関係機関の窓口での相談活動
- 生活環境の実地調査活動
- 地域交流又は地域貢献活動
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 宿泊料 | 1/2以内（上限2,500円/人・泊） |
| レンタカー借上料 | 1/2以内（上限3,000円/日） |
助成要件
- 活動実施の７日前までに交付申請を行うこと
- 年度末までに活動を完了させること
- 活動完了後３０日以内または年度末までのいずれか早い日までに実績報告を行うこと。
広島県三原市「お試し暮らし滞在費補助金事業」紹介サイト
山口県
周防大島町
山口県周防大島町では「周防大島町ワーケーションIsland構想加速化促進補助金制度」を導入しています。周防大島町外の企業等を対象に、社員等が本町の宿泊施設に滞在しながらワーケーションを実施した場合、宿泊費や交通費等の一部を補助します。
対象者
町内宿泊施設を利用してワ―ケーションを実施する、町内に拠点を有していない企業及び団体
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 交通費（往復） | 1/2（上限15,000円/人・回） |
| 町内宿泊施設の宿泊費 | 1/2（上限5,000円/人・泊） |
| レンタカー借上料 | 1/2（上限5,000円/日） |
| ワークスペース利用料 | 1/2（上限1,000円/日） |
助成要件
町内宿泊施設を利用してワ―ケーションを実施すること。
山口県周防大島町「ワーケーションIsland構想加速化促進補助金制度」紹介サイト
徳島県
美馬市
徳島県美馬市は「テレワーク促進支援事業助成金」を導入しています。都市部在住で市内のテレワーク施設等を利用した方、もしくはテレワークを通じて美馬市に移住した方を対象に、交通費や施設利用料、宿泊費等の経費の一部を補助します。
対象者
- テレワーク実施者：都市部在住者・通勤者・在学者で美馬市内のテレワーク施設を利用してテレワークを実施した者
- テレワーク移住者：上記テレワークをつうじて、美馬市に移住した者
※都市部：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県）、中京圏（愛知県、岐阜県、三重県）、近畿圏（大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県）及び地方自治法の規定による政令指定都市
期間
申請期間：令和6年4月1日（月曜日）から令和7年3月31日（月曜日）まで
補助金の内容
| 対象者 | 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|---|
| テレワーク実施者 | 交通費・テレワーク施設利用料・宿泊費 | 1/2以内（上限3万円） |
| テレワーク移住者 | 引越し費用・住宅賃貸料・通信費 | 1/2以内（上限20万円） |
助成要件
- 助成金の交付申請の内容と重複する他の公的給付制度等を受けていないこと。
- 助成金の交付を受けた日から起算して、5年以内に転出しないこと。（移住の場合）
- 暴力団員又は暴力団員密接関係者ではないこと。
徳島県美馬市「テレワーク促進支援事業助成金」紹介サイト
愛媛県
八幡浜市
愛媛県八幡浜市では「八幡浜市ワーケーション推進事業補助金」を導入しています。県外在住の方を対象に、コワーキングスペースや会議室等を利用してテレワーク等を行い、市内宿泊施設を利用した場合、活動等に要する経費や旅費の一部を補助します。
滞在中に（一社）八幡浜市ふるさと観光公社が提供する体験プログラムを実施する場合は、さらに体験料の半額の補助を受けることが出来ます。
対象者
- 愛媛県外に在住の方
- 滞在中に、市内にあるコワーキングスペースや会議室等を利用してテレワーク等を行う方
- 八幡浜市内の旅館業を営む宿泊施設に2泊3日以上宿泊する方
- 滞在中、一度は当市の職員と面談をすることが出来る方
期間
令和6年4月1日から
補助金の内容
| 現住所都道府県 | 補助金額 |
|---|---|
| 徳島・香川・高知 | 5,000円 |
| 福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島 | 7,000円 |
| 鳥取・島根・岡山・広島・山口 | 10,000円 |
| 三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・歌山 | 15,000円 |
| 新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知・沖縄 | 18,000円 |
| 茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川 | 20,000円 |
| 北海道・青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島 | 22,000円 |
- 1人当たりの金額は上記表を参照。2泊3日以上から利用可能。
- 2泊3日以降は、1泊毎に3,000円追加。最大4泊まで補助。
助成要件
- 八幡浜市内にあるコワーキングスペースや、会議室等を利用してワーケーションを行うこと。
- 八幡浜市内の旅館業を営む宿泊施設に2泊3日以上宿泊すること。
- 滞在中、一度は当市の職員と面談をすること。
愛媛県八幡浜市「ワーケーション推進事業補助金」紹介サイト
https://www.city.yawatahama.ehime.jp/doc/2021100400017/
鬼北町
愛媛県北宇和郡鬼北町では「ワーケーション、サテライトオフィス誘致推進事業補助金」を導入しています。町外の民間企業や団体、個人を対象に、町内の宿泊施設におけるワーケーションもしくはサテライトオフィス開設のために視察を行った場合、旅費やレンタカー借上料、宿泊費の一部を補助します。
対象者
- 町が創設したワーケーションを推進するための滞在プランでワーケーションを実施する企業（町外の民間企業や団体、個人）等
- 町内の宿泊施設でワーケーションを行うことで、町内におけるワーケーションの更なる推進が期待できると町長が認めた企業（町外の民間企業や団体、個人）等
- 町に新たにサテライトオフィスの開設を検討するため、町の視察を実施する企業（町外の民間企業や団体、個人）等
補助金の内容
| 対象事業 | 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|---|
| ワーケーション事業 | 往復旅費・レンタカー借上料・宿泊費 | 1/2以内（上限5万円/人） |
| サテライトオフィス視察事業 | 往復旅費・レンタカー借上料・宿泊費 | 実費（上限5万円/人） |
助成要件
- 鬼北町ワーケーション、サテライトオフィス誘致推進事業補助金交付申請書に必要な書類を添えて町長に提出すること。
- ワーケーション事業の場合は、町内宿泊施設を2泊3日以上利用すること。
愛媛県鬼北町「ワーケーション、サテライトオフィス誘致推進事業補助金」紹介サイト
高知県
高知県全域
高知県観光コンベンション協会は「コンベンション開催支援事業助成金」を導入しています。「企業研修事業」においては、企業等が高知県内でワーケーションや研修会等を行う際に、県外参加者の延べ宿泊数が20泊以上である場合、必要経費に対して泊数×1,000円が助成されます。
対象事業
- 企業等(法人を主体とする企業体・団体等)が行う自社又はその関係会社の社員を対象とする研修会・社内会議・報奨旅行・ワーケーション等
- 県外参加者の延べ宿泊数がの20泊以上のもの
期間
補助対象事業の実施期間：令和6年4月1日から令和7年3月31日まで
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| コンベンション開催に必要な経費で高知県内の事業者等に支払われたもの | 延べ泊数×1,000 円（上限20万円） |
助成要件
- 高知県内で開催されるもので、県外参加者の延べ宿泊数の証明が20泊以上のもの。また１企業について、令和6年度内であれば助成限度額まで複数回の申請を可能とする。
- 国、県もしくは市町村からの補助金又は負担金等が交付される場合は、その額を対象経費合計額から控除する。ただし、その補助金又は負担金等のうち当該補助要綱等において他の助成事業との重複が認められていない場合は助成対象外とする。
- 宗教活動又は政治活動を目的としないもの。
- 公の秩序又は善良な風俗を乱すおそれがないもの。
- コンベンション協会が実施するアンケートに協力すること。
高知県観光コンベンション協会「コンベンション開催支援事業助成金」紹介サイト
募集終了
鳥取市
鳥取県鳥取市は、定住人口以外の方でも地域に参画する「関係人口」の拡大のため、「関係人口推進事業支援補助金」を導入しています。市外の企業や団体、個人を対象に、鳥取市の取組を学ぶための視察やワーケーションツアーを実施した場合、交通費や宿泊費、施設利用料などの経費の一部を助成します。
対象者
- 本市の取組に共感・賛同する個人、企業及び団体であること。
- 本市外に住所又は所在地を有する者であること。
期間
令和5年4月1日から令和6年3月31日まで
補助金の内容
| 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|
| 交通費 宿泊費 施設利用料など | 1/2（上限5,000円/人） |
助成要件
- 事業開始前の事前相談を行うこと。
- 滞在中に市職員と協議を行うこと。
- 単なる観光のみの事業は補助対象外となる。
鳥取県鳥取市「関係人口推進事業支援補助金」紹介サイト
香川県全域
香川県では、都市圏在住者による移住を促進するため、「香川でお試しテレワーク移住促進事業助成金」を導入しています。移住に関心のある東京都と大阪府に在住の人を対象に、指定のコワーキングスペースを2日以上連続して利用した場合に経費を助成するという内容です。
対象者
- 東京圏又は大阪圏に在住し、香川県への移住に関心がある人
補助金の内容
| 対象者 | 補助金額 |
|---|---|
| 東京圏在住者 | 3万円 |
| 大阪圏在住者 | 1万円 |
- 指定コワーキングスペースを3日以上利用した場合は、3日目以降1日につき5千円を加算（加算額の上限は3万円）
助成要件
- コワーキングスペース利用前日までに次の相談窓口やイベントにおいて、対面又はWeb会議システムで移住の相談をし、当該助成金を利用する旨を告げていること。
- 指定コワーキングスペースを連続して2日以上利用すること（利用日から3日以内に再度指定コワーキングスペースを利用した場合、当該利用日の翌日から再度利用した日の前日までの期間は、連続して指定コワーキングスペースを利用したものとみなす）。
- アンケートに回答し、今後も県等から発信する移住情報を受けることに同意すること。
- 過去に当該助成金の交付を受けていないこと。
香川県「お試しテレワーク移住促進事業助成金」紹介サイト
愛媛県全域
愛媛県では、県外企業が行う企業合宿型ワーケーションを支援するため、「愛媛県企業合宿型ワーケーション定着促進事業費補助金」を導入しています。県外の企業を対象に、県内で合宿型ワーケーションを実施した場合に諸経費の一部を助成します。
対象者
- 県外に本社機能を置く企業であること。（ただし、法人としてすでに1年以上の事業活動実績があるものに限る。）
- 申請を行う年度に令和5年度企業合宿型ワーケーション定着促進事業費補助金の交付を受けていないこと。
- 宗教活動または政治活動、反社会的活動、公序良俗に反する活動を行っていない者であること。
期間
補助対象期間：交付決定日～令和6年3月31日（日曜日）まで
補助金の内容
| 対象地域 | 対象経費 | 補助率・限度額 |
|---|---|---|
| 南予地域（3泊以上） | 旅費（交通費・宿泊費・レンタカー費用など） 施設利用料 交流体験研修経費 | 2/3（上限40万円） |
| 上記以外 | 旅費（交通費・宿泊費・レンタカー費用など） 施設利用料 交流体験研修経費 | 1/2（上限30万円） |
助成要件
- 県が実施するアンケート調査
- ワーケーション実施状況等の県運営ウェブサイトへの掲載及び実施報告書並びに写真データの提供
【ワーケーションの内容・事業内容】
- 県内でのワーケーションであること。
- 余暇活動が中心の福利厚生型と認められるワーケーションではないこと。
- 県内の宿泊施設及びコワーキングスペースで業務を行うこと。
- 県内に連続して3泊以上滞在すること。
- ワーケーションの参加人数が5名以上であること。
- ワーケーションの様子の紹介など社内外への広報宣伝に努めること。
- 補助金を活用した後に企業負担での再訪が見込める事業計画であること。
- 国、県及びその他の補助事業の交付を受けない事業であること。
愛媛県「企業合宿型ワーケーション定着促進事業費補助金」紹介サイト
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